今回は、コスメの情報をお休みして新型インフルエンザについて調べたことを載せてみることにしました。
正しい知識と情報を、皆さん個人が把握することがとても大事なことであるととも、これからの対策について慌てずに行動するための準備をまとめてみることにしました。
すでに国や医療機関などが法整備や即時ワクチンの開発・量産体制の準備、対処薬の備蓄など、各方面で「備え」を勧めています。
しかしその一方で一般企業や家庭でも自主的な「備え」の必要が迫られています。
やはり、最終的には自分の身を守るのは、まず個人(自分)の自覚からです。
もちろん、国や医療機関も精一杯力を尽くしてくれますが、手が回らない状態や手遅れになってからでは遅いのです。人任せにしか出来ないのは子供だけです、子供達を守るのも私達大人の役目だと思い行動して下さい。
都会に広がり始めた時(WHO規定 感染段階 フェーズ5)← 今現在の状況
- 人口が密集している都会で、不特定多数の人が感染する
- 主要な企業が集まる都心部で感染拡大することで、会社が正常に機能しなくなる。
- 都心で感染した人が、混雑する時間帯に交通機関を利用して居住地域に移動することで、交通機関内での感染が起こり、不特定多数の地域にウイルスが伝播する。
- 会社や交通機関で感染した人が、自宅で家族と接触し、その家族が学校や多数の人が集まる施設で活動することで、居住地域での感染が拡大する
- 新型インフルエンザによるパンデミック期の患者対応を勘案し、治療薬の確保のため、抗インフルエンザ薬投与の制限が厳しくなる。その他にも、感染予防物品(サージマスク・消毒液等)も不足する。
パンデミック・世界中で感染拡大が起こったとき(WHO規定 感染段階 フェーズ6)
- 厚生労働大臣が非常事態宣言(国内対策強化宣言)を行う。
- 世界人口の1/4が感染し(過去のパンデミックから厚生労働省が想定)、日本でも約3200万人が感染する。新型インフルエンザの流行の波は複数回あり、1つの波の流行期間は約2ヶ月間続くと想定される。
- 感染流行のピーク時は学校は閉鎖され、企業においても40%の従業員が欠勤(米国の職業安全管理局想定を参照)して、会社機能が停滞する。 ライフラインを維持する企業・機関(電気事業、水道事業、ガス事業、石油事業、食料販売事業)が停滞し、生活維持に必要なサービスが受けられなくなる。
- 外出による感染のリスクが高まり、外出ができない状態が続く。
- 報道機関等の機能停滞により、生活維持に必要な情報が得られず、憶測などによる噂やデマが広がることで、社会に混乱をきたす。
- 電気・水・ガス・石油・食料などの輸送が円滑に行われず、生活必要物資が不足する。交通機関も正常運行が困難になる。
- 消防、警察、自衛隊、海上保安などの治安維持に関わる期間が正常に機能せず、治安が悪化する。
- 国会や地方議会、その他危機管理に携わる機関が正常に機能せず、大地震などの不測の事態が起こった際、迅速な対応が出来なくなる。
- 感染者のうち、医療機関を受診する患者が2500万人、うち入院を要する患者が200万人と想定されるが、医療機関の収容人員を超え、治療に必要な物資が不足して対応が困難となる。
- 新型インフルエンザの対応で病院が飽和状態になり、インフルエンザ以外で緊急性の高い患者の治療が遅れる可能性が生じる。
- 抗インフルエンザウイルス薬の不足により、予防投与が医療従事者や社会機能維持者に対しても中止され、重症患者への投与が最優先となる。
- パンデミックによる死亡者は国内で64万人と推定され、火葬場の処理能力が遺体の数に追いつかず、止むを得ず一時的に墓地以外の場所(公園、空き地など)に安置されるケースが生じる。
新型インフルエンザが日本国内で広がり始めた時、感染の影響を最小限に食い止めるため、出来る対策。
マスクの着用、手洗いうがいなどの衛生管理はもちろん人混みへの外出も控えなければなりません。
- 本人が感染した場合の自主的自宅待機や隔離
- 同居家族の誰かが感染した場合の、他の家族メンバーの自主的な自宅待機
- 一定期間の学校の閉鎖
- 集会等の延期
- 地域での人と人との接触機会を減らすために外出を控える
というような呼びかけがなされることが考えられます。
パンデミックは日本だけではなく、海外でも同時に発生しますので、生活用品、食糧等の輸入が減少・停止することによって生活必需品が入手しにくくなる可能性があります。感染リスクが高まると、買出しなど、生活に欠かせない活動にも影響が出ることが懸念されます。感染を防ぐためには、不要不急の外出をしないことが原則ですので、外出しなくても済むだけの食糧・日用品等は準備しておくことが望ましいです。
このような状況を想定し、本人や家族が感染して一定期間自宅待機になった場合・こどもの学校が長期に休みになった場合・勤務状況の変更が余儀なくされた場合に、家庭内で役割を分担し、各家庭で計画を立てておくことをお勧めします。また、突然仕事を休まなければならなくなった時の連絡についても勤務先と相談しておくことが必要です。
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